理学療法士は何歳まで働ける？定年後の60代でも働くための4つの準備を徹底解説！

何歳まで今の仕事続けられるんだろう。

理学療法士なら一度は考えますよね？

給料の良い仕事ではないから早期退職はできないどころか、老後の生活が心配。

国もできるだけ長く働くよう制度を整えているものの、理学療法士では「定年後も働き先はあるの？」「60代でも体力的に働けるの？」と不安に思うことが多くあります。

実際には、理学療法士は定年後も働けます。

しかし、なにもしないで定年後も仕事があるなんてことはなく、定年後も働くための準備が大切です。

今回は、理学療法士として何歳まで働けるのか、長く働くための方法、定年後も働くためにすべきことを解説します。

理学療法士は何歳まで働けるの

理学療法士は何歳まで働けるのでしょうか？

ここでは理学療法士が定年や再雇用について解説します。

理学療法士の資格に期限はない

理学療法士の資格自体には期限はありません。

法律によって保証された国家資格であり、何歳でも理学療法士として活躍することができます。

現時点では、資格取得後の更新などもなく、ずっと使うことのできる資格です。

定年は60歳が多い

理学療法士が働く医療施設・介護施設は一般企業と同じく60歳〜65歳での定年が多くなっています。

定年制を導入するかどうかは各職場が任意で定められていますが、導入するのであれば就業規則や雇用契約書に明記する必要があります。

また、従業員の定年年齢は、60歳以上に設定しなければならないと法律に定められており、上限はありません。

定年年齢を65歳に引き上げる動きが出てきていますが、現状では60歳での定年が圧倒的に多いです。

理学療法士でも再雇用で働ける

理学療法士でも再雇用はできます。

高年齢者雇用安定法では、65歳未満の定年を設けている会社や法人は希望する正社員全員について、定年後も65歳になるまで雇用する継続雇用制度の導入が義務付けられています。

そのため、基本的には希望すれば65歳までの再雇用は可能になります。

また、再雇用の場合は希望の働き方ができないこともあり、他部署への配置されることもあります。

理学療法士として長く働く方法

理学療法士として長く働ける方法を紹介します。

組織の管理職になる

管理職になることで理学療法士として長く働くことができます。

臨床で働いている理学療法士は体力勝負なことがあります。

管理職としてマネジメントの仕事が多くなれば、直接患者さんや利用者さんを対応する時間は減ります。

年齢が上がっても管理職は働きやすいポストと言えます。

また、管理職経験がある理学療法士は重宝されるため再雇用時にも歓迎されたり、待遇に恵まれることがあります。

特定の分野でスペシャリストになる

理学療法士としてスペシャリストになることで長く働くことができます。

特定の領域の専門家であれば一般の理学療法士よりも希少性が上がり、ライバルが少なくなります。

そのため、年齢が上がっても重宝され、働き口が増えます。

また、指導者として活躍することもできるため、定年後も色々な働き方が可能になります。

養成校の教員になる

理学療法士養成校の教員になることで長く働くことができます。

忙しい仕事ではありますが、身体的な負担は一般の理学療法士よりも少なくなります。

また、大学教授にまでなれば教授や非常勤講師としての再雇用はもちろん、他の仕事などさまざまな選択肢が得られることもあります。

行政職員になる

行政職員になることで長く働くことができます。

各地方自治体や保健センター、保健所などでも理学療法士は働いています。

一般的な理学療法士のように患者さんや利用者さんを直接リハビリするわけではないため、体力的にも長く働けます。

公務員となるため、定年退職は61歳となります。

今後は2年ごとに1歳づつ引き上げ、2031年に65歳となる予定です。

また、定年後の対応には、定年退職後の「再任用制度」や定年退職を延長する「勤務延長制度」などがあります。

＞＞公務員理学療法士についてはこちら「理学療法士が公務員として働くメリット！求人の探し方から注意点まで解説！」

副業をする

副業をすることで長く働くことができます。

副業には収入本数の増加と共に本業では学べないことを学べるメリットがあります。

本業ではできない仕事の経験や、人脈ができるためキャリアの後半や定年後の働き方に広がりを持たせることができます。

また、理学療法士以外の副業を行えば、本業と掛け合わせた仕事や他職種への転職の足掛かりとなることもあります。

興味のある仕事があれば挑戦して見るのが良いでしょう。

＞＞理学療法士の副業が知りたい方は「理学療法士にオススメな副業を紹介！メリットや注意点も解説！」で解説しています。

起業する

起業をすることで長く働くことができます。

起業をすれば定年はありません。

自分で事業を続ける限り働くことができます。

リスクはありますが成功すれば収入も上がるし、いつまでも働くことができます。

＞＞理学療法士が年収1000万円稼ぐ方法はこちら「理学療法士で年収1000万円は難しい？目指す方法を解説！」

定年後も働くための4つの準備

理学療法士は定年後も働くことができます。

しかし、何もせずに長く働けるほど甘くないのも事実です。

ここでは、理学療法士が長く働くためにするべきことを紹介します。

体のケアをする

長く働くためには体のケアをしましょう。

理学療法士を長く続けられない大きな原因に身体的な負担があります。

年齢が上がるにつれて体力は落ちてくるため、日頃から体のケアに気を使い、体力を維持することが必要となります。

また、腰痛も多い仕事であるため、体のケアは大事にしましょう。

自己研鑽を続ける

長く働くためには自己研鑽を続けましょう。

理学療法士の世界は新しい情報が常に出てきます。

流行りや常識もどんどん変わっていきます。

情報をアップデートせず、既存の知識だけでは周りとの差がどんどん開いてしまいます。

最低限トレンドとなる知識のアップデートはするようにしましょう。

専門性が高いスキルを身につける

理学療法士として長く働くなら専門性が高いスキルを身につけましょう。

長く働いていればそれだけライバルの理学療法士も増えてきます。

全てにおいて優れている必要はありません。

しかし、他の理学療法士と差別化するためにも、自分の強みとなる専門性を磨いておきましょう。

専門的な強みのある理学療法士は定年後も重宝され仕事に困らなくなります。

ライフワークバランスを大切にする

理学療法士として長く働くためにはライフワークバランスを大切にしましょう。

ライフワークバランスとは仕事と生活のバランスです。

理学療法士は精神的にも負担の多い仕事。

自分の生活や家族・友人との大事な時間を犠牲にしすぎては、精神的な疲労も大きくなります。

自分のプライベートな時間を大事にして、精神的に充実した状態で仕事をするのが長く続けるコツです。

＞＞理学療法士の転職方法についてはこちら「【理学療法士の転職方法】初心者でも成功する10の手順を徹底解説！」

理学療法士が長く働くのが大変な理由

理学療法士が長く働くのが大変な理由を解説します。

体力的につらい

理学療法士は身体的に負担の大きい仕事です。

運動指導や動作介助、施術など体に負担のかかる仕事が多くなります。

若いときは大丈夫でも、年齢が上がってくると同じような働き方は難しくなってきます。

特に腰痛など身体的に問題がある場合は働き方を考えなければならないでしょう。

理学療法士が増えるから

理学療法士は現在、毎年約10000万人ずつ増えています。

理学療法士は養成校の増加により爆発的に人数が増えており、2012年は約10万人だった理学療法士の人数が、2023年には21万人を超えています。

厚生労働省が2019年に発表した「理学療法士・作業療法士の需給推計について」では2026年〜2027年ごろに需要に対して理学療法士の数が上回ると予想しています。

理学療法士が需要よりも増えた場合、経営者はコストが高い年配より、コストの安い若者を雇いたいのが本音でしょう。

理学療法士が増えている現状では、ただ経験があるだけの理学療法士は長く働けない未来が待っているかもしれません。

給料が低いから

年齢	年収
50〜54歳	515.04 万円
55〜59歳	570.18 万円
60〜64歳	462.83 万円
65〜69歳	466.94 万円

理学療法士の給料は低いです。

50代でも平均年収は600万円超えません。

子供の教育費や老後の貯蓄等を考えたら、理学療法士として働いていくのは困難と思う人もいるでしょう。

理学療法士として働くなら役職の得られる職場か、給料の良い職場に転職する必要があります。

＞＞理学療法士の給料が安い理由と収入を上げる方法ついてはこちら「理学療法士の給料は安いのか？年収が低い理由と収入を上げる方法を解説！」

【まとめ】何歳になっても理学療法士として働くことはできる

理学療法士の資格には期限はなく、何歳になっても理学療法士として働くことができます。

医療施設や介護施設で雇われる場合は60歳〜65歳での定年が多くなっています。

しかし、定年後も再雇用で働く人は増えており、今後も働く年齢や人は増えていくでしょう。

そのため、定年後も働く気持ちがあるのなら今から準備を進めておきましょう。

一方、定年後は働きたくないのであれば、老後の資金資金準備が大切です。

現在の職場で金銭的に不安を感じるのなら転職を検討しても良いでしょう。

最後までご覧いただきありがとうございました。

よくある質問

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