「自費リハビリとは？」
「どんな働き方があるの？」
「自費リハビリで働くメリット・デメリットは？」
医療・介護保険領域の理学療法士はこれから待遇の改善は難しいかも。
高齢化社会における医療・介護費用の増大に伴い、リハビリテーションの算定（リハビリの料金）は上がることが難しいばかりか、下がっていく可能性もあります。
仕事はあるも薄利多売で収入が上がらないことが考えられます。
また、国が定めた制度の中で行うため、まだリハビリが必要な人も終了にしなければならないこともあります。
そんななか、やりがいや収入面から国の医療・保険制度に縛られない自費のリハビリを選択するセラピストが多くなっています。
この記事からわかること
- 自費リハビリについて
- 自費リハビリの働き方
- 自費リハビリで働くメリット・デメリット
自費リハビリとは
自費リハビリとは、医療・介護保険の適用外のリハビリで、自己負担で受けるリハビリテーションのことを指します。
公的な医療・介護保険内ではリハビリテーション期間（介護保険では期間制限はありません）や時間数に限りがありますが、自費リハビリはそれらの制約を受けず、個々の利用者さんのニーズや目標に合わせてサービスを提供することが可能です。
幅広く対応することや特定のサービスに絞ったもの、手技や他のサービスと組み合わせたものなど、さまざまなタイプのものがあります。
なぜ自費リハビリが注目されているのか？
自費リハビリが注目されている理由はいくつかあります。
まず一つに、医療・介護保険の制度から、必要なリハビリテーションが十分に提供されない場合があります。
俗にいう「リハビリ難民」です。
そのため、自己負担であっても、病気や怪我からの早期回復、あるいは生活能力の維持・向上を目指すために専門的なリハビリを選択する人が増えています。
高齢化に伴い、健康寿命の伸ばすことが求められており、それに伴い個々の健康管理への関心が高まっています。
リハビリテーションはその一環として見なされ、健康維持やQOL向上のために自費でリハビリを受ける人が増えています。
また、高齢化に伴い、健康寿命の伸ばすことが求められており、それに伴い個々の健康管理への関心が高まっています。
リハビリテーションはその一環として見なされ、健康維持やQOL向上のために自費でリハビリを受ける人が増えています。
さらに、自費リハビリでは個人のニーズに合わせたサービスが可能であることも大きな魅力となっています。
このような個別化されたアプローチは、患者の満足度を高め、より効果的な治療結果をもたらすことが期待できます。
自費リハビリの種類
自費リハビリには、サービスの形態や提供場所によって様々な種類があります。
ここではその一部を紹介します。
店舗型
店舗型リハビリは、特定の場所に店舗をかまえてリハビリを行う施設です。
リハビリセンターや整体院、サロンなどがこれに該当します。
これらの施設では、専門のスタッフが様々な知識や技術を用いてサービスを提供します。
利用者さんは自分で担当者を選び、自身のペースでリハビリを進めることができます。
訪問リハビリ
訪問リハビリは、スタッフが利用者さんの自宅を訪れてリハビリを提供するサービスです。
自宅での生活動作の改善や、転倒予防など、その人の生活環境に合わせたリハビリが、より直接的に行えるのが特長です。
また、通院が困難な高齢者や障害者にとって、訪問リハビリは非常に有用なサービスとなります。
その他理学療法士の能力を活かしたサービス
その他に理学療法士の資格を活かした自費でのサービスを紹介します。
ヨガスタジオ
ヨガは古代インドで生まれた心と体のエクササイズで、心地よいストレッチ感と深いリラクゼーション効果があります。
理学療法士がヨガの指導に携わることで、適切な動きや姿勢を指導することが可能となり、また怪我や体の問題がある場合でも安全にエクササイズを行えるようサポートすることができます。
理学療法士がヨガを学び、ヨガインスタラクターとして活躍している人も多くなっています。
理学療法士がピラティスインストラクターになる方法について知りたい方は「理学療法士がヨガインストラクターになるメリット！働き方の選択肢が広がる！」で詳しく解説しています。
ピラティススタジオ
ピラティスは、身体のバランスとコア力を高めるリハビリテーションの一つとして作り出されました。
理学療法士が指導者となると、専門的な知識に基づいた適切な動きの指導や、個別のプログラムを作ることができます。
これにより、個々の身体の状態に合わせた最適なトレーニングを提供できます。
もともとリハビリテーションの一つとして作り出されたこともあり、ピラティスインストラクターとして働く理学療法士もいます。
理学療法士がピラティスインストラクターになる方法について知りたい方は「理学療法士がピラティスインストラクターになるメリットと手順！」で詳しく解説しています。
パーソナルトレーニングジム
理学療法士がパーソナルトレーナーとなることで、利用者さん個人の身体状態や目標に合わせた適切なプログラムを作ることができます。
また、実用的で正しいフォームでのエクササイズを指導することができます。
理学療法士が指導することで、効果的なトレーニングを行いつつ、怪我のリスクを最小限に抑えることが可能となります。
理学療法士がパーソナルトレーニングジムで働くことも多くなっています。
自費リハビリで働くメリット
時間や期間を気にせずリハビリを提供できる
自費リハビリの大きな特徴として、理学療法士が時間や期間を気にせず、利用者さんの状態やニーズに合わせてリハビリを提供できます。
医療・介護保険制度では、保険の適用範囲や制約により、リハビリの時間、頻度、そして全体の期間に制限があります。
リハビリの回数や時間が限定されている場合が多いのです。
しかし、自費リハビリではそのような制約がなく、利用者さんの具体的な状態や目標に合わせて、柔軟にリハビリテーションのプログラムを組むことが可能です。
症状の改善や生活の質(QOL)の向上を目指して、個別に最適なリハビリを提供できるのです。
これにより、理学療法士は自身の専門知識や技術を最大限に活かし、より効果的で個別化されたケアを利用者さんに提供することが可能になります。
この柔軟性が、自費リハビリの大きな魅力となっています。
値段設定が自由にできるため自分の能力が評価される
自費リハビリでは、リハビリのサービス料金を自由に設定することが可能です。
これは、自身のスキル、経験、そして提供するサービスの品質に対する報酬を、理学療法士自身が決定できるという大きなメリットです。
医療・介護保険下では、リハビリテーションのサービス料金は保険の診療報酬点数に基づいて決められており、個々の理学療法士の技術レベルや努力が直接的に報酬に反映されるわけではありません。
しかし、自費リハビリの場合はそのような制約がないため、自分の技術や専門性、労力を適切に評価し、それに応じた価格設定が可能です。
これは、理学療法士が自身のプロフェッショナルスキルを向上させ、その価値を高めるモチベーションにもつながります。
また、価格設定は顧客に対するサービスの価値を伝える一部でもあります。
価格が高いからと言って必ずしも良いサービスであるとは限りませんが、適切な価格設定は、理学療法士のスキルや提供するサービスの品質を顧客に示す一つの指標となります。
ただし、価格設定は患者のニーズや市場の状況を考慮する必要があり、適正な価格を設定することが求められます。
そのため、ビジネススキルやマーケティングの知識も求められる場面があります。
自費リハビリで働くデメリット
自費リハビリで働く理学療法士には確かに多くのメリットがありますが、それと同時にいくつかのデメリットも存在します。
以下にそれぞれのデメリットについて詳しく説明します。
医師や医療機関との連携が取りづらい
自費リハビリのデメリットの一つは、医師や医療機関との連携が取りづらいという点です。
理学療法士が通常、病院やリハビリテーションセンターなどの公的医療機関で働くとき、患者の治療計画や進行状況についての情報は、医師や他の医療従事者から直接共有されます。
しかし、自費リハビリの場合、このような情報共有は必ずしも保証されていません。
これらの情報が不足するため詳細な医学情報やリスクを把握することが難しくなります。
施設によっては理学療法士が自分で医師とコンタクトを取り、必要な情報を得たり、指示書や情報提供票の持参を推奨していたりします。
このようなデメリットを克服するためには、理学療法士が自己主導で情報を求め、患者の治療に必要な各種のデータを得るための努力が求められます。
多角的な情報集が難しくなる
自費リハビリでのもう一つの課題は、多角的な情報収集が難しくなることです。
医療機関でのリハビリ業務では、患者の健康状態や進行状況についての情報は、医師、看護師、ソーシャルワーカー、その他のリハビリスタッフなど、さまざまな専門家から集まります。
しかし、自費リハビリの場合、理学療法士はこのような多角的な情報を自力で収集しなければならない場合が多いです。
患者の医療歴、治療計画、潜在的な問題についての詳細な情報を入手するのに時間がかかります。
例えば、自費リハビリの環境では、理学療法士は患者の主治医から直接情報を得るだけでなく、患者やその家族、さらには他のリハビリ専門家ともコミュニケーションを取る必要があります。
これらの情報を元に、適切なリハビリプログラムを策定することが求められます。
このような状況では、コミュニケーションスキルや問題解決能力、自己学習のスキルなどが理学療法士にとって重要となります。
最適な結果や説明が求められる
もう一つのデメリットとして、患者からの具体的な結果や詳細な説明が強く求められることが挙げられます。
通常の医療機関でのリハビリテーションと違い、自費リハビリでは利用者さん自身がすべての費用を支払います。
そのため、その投資に見合った結果を求める傾向があります。
また、自分の体への投資となるため、そのリハビリテーションがどのように効果があったのか、具体的な理由や根拠を詳しく理解したいという要望が多くなります。
このため、理学療法士は個人ごとに適切なリハビリプログラムを作成するだけではなく、その方法がなぜ効果的であるのかを説明する能力も必要になります。
このような高いレベルのサービスを提供するために、理学療法士は専門的知識や技術だけでなく、優れたコミュニケーションスキルや教育能力も必要とします。
自費リハビリでは自己研鑽を継続して、これらのスキルを磨き続けることが必要です。
自費リハビリで働くために必要なこと
自費リハビリで働くためには、以下のような要素が必要となります。
専門的な知識とスキル
自費リハビリでは利用者さんが直接費用を負担するため、そのサービスが価値あるものであると感じてもらう必要があります。
そのため、理学療法士は最新のリハビリテーションの方法と理論に精通し、それを患者のニーズに合わせて適用する能力が求められます。
ビジネススキル
自費リハビリを自分で経営する場合、理学療法士が自身のサービスをマーケティングし、事業を経営する能力が必要となります。
これには、基本的な会計知識やマーケティング戦略、顧客サービスに関する知識など、経営における知識が必要です。
コミュニケーションスキル
自費リハビリの患者は、自身が直接費用を支払うため、そのリハビリの効果や結果を知りたいと思います。
そのため、理学療法士が患者との良好なコミュニケーションを保つことが必要不可欠です。
明確で説得力のある説明を行い、患者の質問に対応できる能力が求められます。
継続的な自己研鑽
リハビリテーションの分野は絶えず進化しています。
そのため、理学療法士は自身の知識とスキルを最新のものに保つために、継続的な教育や自己学習が必要です。
学位・資格・認定など
自費リハビリでは、利用者さんはリハビリを提供するスタッフを選びます。
そのため、自分の経歴や能力を分かりやすく示すため、学位や資格・認定などを保持しておくと良いでしょう。
まとめ
この記事のまとめ
- 医療・介護保険外での自費リハビリで働く理学療法士が増えてきている
- 店舗型や訪問リハビリなどさまざまなサービスの形がある
- 自費リハビリはメリット・デメリットがあるため自分に合っているか考えることが大事
理学療法士が自費リハビリで働くことは、利用者さんに必要なときに必要な量のリハビリを提供でき、また自分自身のスキルと知識を最大限に活用することができます。
この領域は、時間や期間を気にせずリハビリを提供できる一方で、自身の能力が直接評価されるという特性を持つため、理学療法士にとって新たな挑戦となります。
しかし、自費リハビリは医療機関との連携が取りづらい、多角的な情報収集が難しくなる、適切な結果や説明が求められるなどの課題を抱えています。
さらに、成功するためには専門的なスキルと知識、ビジネスの理解、高いコミュニケーション能力などが必要となります。
理学療法士が自費リハビリで働くには、これらのメリット・デメリットを考慮し、自分に合っているのか考える必要があります。
そして、自分自身のスキルと情熱をどのように活用するかを見極め、利用者さんにとって最良の対応を模索することが求められます。
最後までご覧いただきありがとうございました。
よくある質問
よくある質問を紹介します。
質問：自費リハビリと医療・介護保険のリハビリの違いは何ですか？
自費リハビリは医療・介護保険が適用されないリハビリで、費用の全額を利用者さんが負担します。また、自費リハビリでは、医療・介護保険のリハビリのように期間や量に制限がなく、個々の状態やニーズに合わせて対応することができます。
質問：自費リハビリで働く理学療法士のデメリットは何ですか？
自費リハビリで働く理学療法士は、医師や医療機関との連携が取りづらく、他職種からの専門的な情報を共有することが難しくなります。そのため、情報収集をどのように行なっていくかを考え、模索し続けることが必要となります。